Energy Efficient or Power Hungry?

Get the Facts  ネットワークにお金を使い過ぎていませんか?


ノーテルは、競争が技術革新を推進すると考えています。業界標準に甘んじることなく、さらにその上を目指して努力を重ねています。ノーテルはこのシンプルな理念により、競合製品より優れたデータ製品の開発に常に取り組んでまいりました。業界最大手のネットワーク機器ベンダーのユーザーが過去5年間に支出した無駄なエネルギーコストは、世界中で実に61億ドル*1に達するという調査結果が出ています。一方、ノーテル製品について、第三者の調査機関であるInfo-TechとTolly Groupの調査によって、次のことが実証されています。

エネルギーコストを40%削減
現在、エネルギーコストは急騰しています。IDCの予測によれば、データセンターの電力供給と冷却コストは2007年に260億ドルであったものが、2010年には440億ドルになるとされ、エネルギー消費量の節減はますます重要な課題となってきています。Tolly Groupの最新レポートでは、ノーテルのコンバージドデータネットワークは、競合他社の同等のネットワークに比べて最大40%少ない電力消費量で運用できるという結果が報告されています。また、Info-Techの調査によれば、ノーテル製品の総所有コストは、小規模から大規模までの導入・展開に合わせたあらゆるLANおよびWANソリューションにおいて、およそ半分という結果が報告されています。

企業では、パフォーマンスが高く障害回復力に優れたテクノロジーが求められています。ノーテルは、そのようなテクノロジーを業界最大手企業の半分のコストで実現するだけでなく、より優れたエネルギー効率で、予算や環境への影響も軽減する製品を提供しています。エネルギー効率に優れたノーテルのデータネットワークは、ネットワークパフォーマンスの改善とエネルギーコストの節減の両立を可能にします。

アクセスしてエネルギー効率の違いをご確認ください。


*お名前、メールアドレス、国名、従業員数等を入力していただきますと、オンラインツールによるエネルギーとコスト削減の結果(英語)が表示されます。


*1 全世界で使用されているCiscoのデータ・ボイスネットワーク製品にかかるエネルギーコストを、それと同等のノーテル製品のエネルギーコストと比較した場合の推定差額。この推定額は、Dell'Oro GroupによるCisco製品の出荷データとCiscoが公表している各構成製品の最大電力消費量と全国平均の電気料金等をもとに、NEECを使用して算出されています。61億ドルとは、世界中のCiscoデータネットワークのユーザーが、同等のノーテル製品を使用した場合と比較して多くに支払ったとされる電力コストの推定総額です。NEECは、Ciscoのネットワークを5年間運用するための電力コストを10,910,750,063.29ドルと見積もりました。それに対し、同等のノーテル製品を運用した場合の電力コストは4,800,544,509.03ドルで、推定節減額は6,110,205,554.26ドルになります。Ciscoデータ/ボイス製品(アクセスルータ、IP電話、IP Call Server、およびイーサネットモジュールと固定スイッチを含む)の出荷台数は、Dell'Oro Groupによる2004年から2007年の四半期毎の出荷データをもとに推測しました。2008年1月から8月までの出荷台数については、2004年から2007年のデータをもとに算出しました。NEECでは、データ分析のためにイーサネットスイッチのポートデータを、モジュラーGEスイッチは336ポート、モジュラーFEは384ポート、10GEスイッチは40ポート、固定スイッチは48ポートとして指標化し、そのデータを8つのカテゴリーに分け、オフィス/データセンターの熱変換(BTU)の設定は「低効率」として比較を行いました。

*2 Tolly Groupレポート番号208298(2008年7月)では、大規模および中規模コア、ワイヤリングクローゼットEthernet Routing Switch(ERS)、エンタープライズ ブランチオフィスルーター、およびIP電話機から構成されたノーテルの6種類のコンバージドデータネットワーク製品と、同様のCisco製品を、電力消費、熱放散、および5年間の運用コストに基づいて比較し、総合的な電力消費の評価結果が報告されています。「競合他社の同等のネットワークに比べて」とは、同等のCisco製品の代わりにこれらのノーテル製品を使用すると、エネルギー消費が最大40%節減されることを示しています。Tolly Groupレポート番号208275(2008年1月)およびInfoTech Research Group Report(2008年1月30日)も併せてご覧ください。Ciscoは、米国および他の国におけるCisco Systems, Inc.およびその関連会社の登録商標です。

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